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IT人材不足の実感に関するアンケート
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経済産業省が発表した「IT人材の供給動向の予測と平均年齢の推移」に関する実感を把握するため、企業の経営者・人事担当者・技術者を対象にアンケート調査を実施いたしました。
- 回答者の約9割が、経済産業省が予測する「2030年に最大79万人不足」というIT人材不足の危機を実感もしくは実感しそうだと回答。
- 特に不足を実感している職種は、バックエンドエンジニア、インフラエンジニアが上位に。
- 不足への対策としては、中途採用の強化、社内リスキリング・アップスキリング、フリーランス活用などが上位を占める。
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アンケート回答者の属性

性別

男性 | 62% |
---|---|
女性 | 36% |
未回答 | 2% |
年齢

10代 | 0% |
---|---|
20代 | 25% |
30代 | 43% |
40代 | 24% |
50代 | 9% |
60代以上 | 0% |
企業での役職や役割

エンジニア | 30% |
---|---|
プロジェクトマネージャー / プロダクトマネージャー | 15% |
ITコンサルタント | 9% |
営業 / カスタマーサクセス | 7% |
インフラエンジニア | 6% |
デザイナー | 5% |
経営層 | 4% |
事業責任者・部門長 | 4% |
AIエンジニア / 機械学習エンジニア | 3% |
人事・採用担当 | 3% |
アーキテクト | 2% |
セキュリティエンジニア | 2% |
テックリード / リードエンジニア | 2% |
モバイルアプリエンジニア | 2% |
DevOpsエンジニア | 1% |
カスタマーサポート / PCオペレーション業務 | 1% |
データサイエンティスト / データエンジニア | 1% |
デザイン関連 | 1% |
一般事務 | 1% |
経営企画 | 1% |
総務、事務 | 1% |
IT人材不足を実感していますか?
現時点で実感している | 49% |
---|---|
近年実感しそう | 38% |
実感していない | 13% |
経済産業省が発表した「2030年に最大79万人不足」というIT人材不足の予測に対し、既に約半数(49%)が「現時点で実感している」、4割近く(38%)が「近年実感しそう」と回答しました。多くの企業が危機感を募らせていることが明らかになりました。
どのようなIT人材が不足している、しそうですか?
バックエンドエンジニア | 39% |
---|---|
インフラエンジニア | 38% |
AIエンジニア/機械学習エンジニア | 31% |
プロジェクトマネージャー(PM) | 30% |
データエンジニア | 29% |
セキュリティエンジニア | 28% |
フロントエンドエンジニア | 28% |
データサイエンティスト | 18% |
UI/UXデザイナー | 15% |
モバイルアプリエンジニア | 11% |
IoTエンジニア | 9% |
アーキテクト | 8% |
DevOpsエンジニア | 3% |
全体的に | 1% |
特に不足感が強いのは、システム基盤を支えるバックエンドエンジニア(39%)、インフラエンジニア(38%)で、AI・データ関連人材であるAIエンジニア/機械学習エンジニア(31%)、データエンジニア(29%)の不足も深刻化していることが分かりました。
何かIT人材不足の対策はしていますか?
中途採用の強化 | 53% |
---|---|
自社内でのリスキリング・アップスキリング | 47% |
フリーランスや業務委託の活用 | 26% |
社外パートナーとの連携 | 17% |
新卒採用の強化とインターンシップの活用 | 16% |
IT人材のリファラル採用 | 12% |
自社内でのキャリアパス構築 | 12% |
開発ツール・自動化技術の導入 | 11% |
外国人IT人材の採用 | 7% |
対策していない | 7% |
IT部門の評価・待遇の向上 | 4% |
この状況を受け、企業は人材獲得・育成に積極的な姿勢を見せています。対策として最も多かったのは「中途採用の強化」(53%)、次いで「自社内でのリスキリング・アップスキリング」(47%)、「フリーランスや業務委託の活用」(26%)となりました。
調査結果からの考察
今回の調査結果から、IT人材不足が多くの企業にとって喫緊の課題であることが浮き彫りになりました。不足感は既に現実のものとなり、企業は様々な対策を講じていますが、採用競争の激化や育成の難しさなど、課題は山積しています。
特に、バックエンドやインフラなど、システム基盤を支えるエンジニアの不足は深刻です。これらの職種は、システムの安定稼働やセキュリティ確保など、企業にとって非常に重要な役割を担っています。企業は、従来の採用・育成方法を見直し、より戦略的な人材確保・育成計画を策定・実行していく必要があると言えるでしょう。
また、今回の調査では、「IT部門の評価・待遇の向上」(4%)に取り組む企業が少ないという結果も出ています。待遇改善は、優秀な人材の確保・定着に不可欠な要素です。企業は、IT人材の重要性を改めて認識し、彼らが働きがいを感じられるような環境づくりにも積極的に取り組んでいく必要があるのではないでしょうか。
総回答数:102票
調査方法:インターネット調査(クラウドワークス)
調査エリア:全国
調査対象:18歳以上の男女
調査期間:2024年11月18日~2024年12月2日
調査・分析:プロリア プログラミング 編集部
18歳以上102名のアンケート回答者の属性を紹介します。